ICLは保険適用になる？費用を抑える「医療費控除」の裏ワザを現役職員が徹底解説！

裸眼で快適な生活が手に入ると話題のICL（眼内コンタクトレンズ）ですが、両眼で40万円〜70万円という高額な費用が最大のネックとなり、一歩を踏み出せない方も多いのではないでしょうか。

クリニックの無料カウンセリングでも、「ICLは健康保険（3割負担）の適用になりますか？」「民間の医療保険で手術給付金は下りますか？」というご質問は、毎日のようにいただきます。

結論から申し上げますと、残念ながらICL手術は健康保険の「適用外（全額自己負担）」となります。
しかし、だからといって諦めるのはまだ早いです！健康保険が使えなくても、国の制度である「医療費控除」を賢く活用することで、実質的な費用負担を数万円〜十数万円単位で減らすことが可能なのです。

本記事では、なぜICLが保険適用にならないのかという理由から、民間の生命保険の扱い、そして費用負担を劇的に抑える医療費控除の仕組みと申請方法まで、現役職員が徹底的に解説いたします。

結論【ICL手術は健康保険の「適用外（自由診療）」です】

日本の医療制度では、私たちが病院の窓口で支払う医療費が1割〜3割負担で済む「保険診療」と、全額自己負担となる「自由診療（自費診療）」の2種類に分かれています。

残念ですが、ICL手術は「自由診療」に分類されるため、公的医療保険（健康保険、国民健康保険など）は一切適用されません。
したがって、クリニックが提示している40万円〜70万円といった費用は、10割すべてを患者様ご自身で負担していただくことになります。

なぜICLは保険適用にならないの？

「目が見えなくて困っているのに、どうして保険が使えないの？」と疑問に思われるお気持ちは大変よくわかります。
健康保険が適用されるかどうかは、その治療が「病気やケガを治すために、生命の維持や最低限の生活において必要不可欠なものかどうか」を基準に国が定めています。

例えば、失明の危険がある「白内障」や「緑内障」の手術は、病気を治すために必要な治療であるため保険が適用されます。
一方で、近視や乱視といった症状は「メガネやコンタクトレンズを使えば、とりあえず日常生活は送れる」と見なされます。つまり、ICLやレーシックといった視力回復手術は、病気の治療というよりも「生活の質（QOL）をより良くするための治療（美容医療などに近い扱い）」と判断されるため、保険適用外となってしまうのです。

「高額療養費制度」は使える？

健康保険の話題でよく挙がるのが「高額療養費制度」です。
これは、同じ月にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額（自己負担限度額）を超えた分が後から払い戻されるという、非常にありがたい制度です。

しかし、この高額療養費制度も「健康保険が適用される保険診療」のみが対象となります。
自由診療であるICL手術は、いくら高額であっても高額療養費制度の対象にはなりませんのでご注意ください。

民間の医療保険・生命保険の「手術給付金」はもらえる？

健康保険が使えないとなると、次に気になるのがご自身で加入されている「民間の医療保険（生命保険）」です。手術を受けた際にまとまったお金がもらえる「手術給付金」は、ICLでも対象になるのでしょうか。

現在の医療保険は「対象外」がほとんど

結論から申し上げますと、現在販売されているほとんどの医療保険において、ICL（およびレーシックなどの屈折矯正手術）は「給付金の対象外」となっています。
各保険会社の約款（ルールブック）の「お支払いの対象とならない手術」の項目に、「視力回復を目的とする手術（屈折矯正手術）」と明確に記載されているケースが大半です。

ただし、古い保険なら対象になるケースも！

例外として、2007年（平成19年）4月以前にご加入された古い医療保険の場合、約款の規定が異なり、レーシックやICLが「手術給付金の対象」となるケースが存在します。
ご加入時期が古い保険を現在も継続されている方は、給付金（数万円〜10万円程度）が受け取れる可能性がゼロではありません。

最強の負担軽減策！ICLは「医療費控除」の対象になる

健康保険もダメ、民間の医療保険もダメ…と落ち込む必要はありません。
ICL手術を受けるすべての方にとって、実質的な費用負担を劇的に減らすことができる国の制度があります。それが「医療費控除」です。

医療費控除とは？

医療費控除とは、1月1日から12月31日までの1年間に、ご自身や生計を共にするご家族のために支払った医療費の合計額が「10万円（※）」を超えた場合、その超過分が所得から控除され、結果として所得税の一部が還付（戻ってくる）されたり、翌年の住民税が安くなったりする制度です。
（※総所得金額が200万円未満の方は、総所得金額の5%を超えた額）

そして、美容整形などは対象外ですが、視力回復を目的としたICL手術やレーシック手術の費用は、国税庁により「医療費控除の対象になる」と明確に認められています。

医療費控除でいくら戻ってくる？（還付金の目安）

医療費控除でどれくらい税金が安くなるかは、「支払ったICLの手術費用」と「ご自身の所得（年収）」によって変動します。計算式は少し複雑ですが、簡易的な目安を以下の表にまとめました。

ご自身の年収（目安）	ICL費用：50万円の場合の実質軽減額	ICL費用：70万円の場合の実質軽減額
年収300万円程度	約60,000円（戻ってくる）	約90,000円（戻ってくる）
年収500万円程度	約80,000円（戻ってくる）	約120,000円（戻ってくる）
年収700万円程度	約120,000円（戻ってくる）	約180,000円（戻ってくる）

※上記はあくまで概算であり、扶養家族の有無やその他の控除によって実際の金額は異なります。（所得税の還付と翌年の住民税の減額分を合わせた概算額です。）

表を見ていただければお分かりの通り、医療費控除を活用するだけで、5万円〜十数万円も実質的な費用を安くすることができるのです。これを利用しない手はありません！

医療費控除を受けるための申請方法（確定申告）

会社員（サラリーマン）の方の場合、年末調整では医療費控除の手続きを行うことができません。そのため、翌年の2月中旬〜3月中旬の間に、ご自身で「確定申告」を行う必要があります。

「確定申告なんてやったことがないから難しそう…」と不安に思うかもしれませんが、現在はスマートフォンやパソコンから、国税庁のサイト（e-Taxなど）を利用して非常に簡単に手続きができるようになっています。

1. 領収書を保管する： 1年間（1/1〜12/31）にかかったICLの費用、通院交通費、その他の病気での医療費の領収書をひとまとめにしておきます。（※クリニックで発行されるICLの領収書は、紛失しても再発行できないケースがほとんどですので厳重に保管してください。）
2. 源泉徴収票を用意する： 会社から年明けにもらう「源泉徴収票」を手元に準備します。
3. 確定申告書を作成・提出： 翌年の2/16〜3/15の間に、スマホやパソコンから国税庁の「確定申告書等作成コーナー」にアクセスし、画面の指示に従って金額を入力・送信するだけです。
4. 指定口座に振り込まれる： 申告から1〜2ヶ月後に、指定した銀行口座に所得税の還付金が振り込まれます。（住民税は翌年6月以降の支払額から自動的に減額されます。）

保険適用外でもICLは「コスパ」が良い投資！

いかがでしたでしょうか。本記事の重要なポイントを改めてまとめます。

• ICL手術は健康保険・高額療養費制度の適用外（全額自己負担）である。
• 民間の医療保険の手術給付金も、現在はほとんどの保険で対象外となっている（古い保険なら対象の可能性あり）。
• しかし、「医療費控除」を活用することで、実質的な費用負担を数万円〜十数万円単位で軽減できる！

「保険が使えないから高い…」と躊躇されるお気持ちはわかります。
しかし、現在ご自身が毎月支払っている「コンタクトレンズ代」「洗浄液代」「眼科への定期受診代」を計算してみてください。1ヶ月に5,000円かかっているとすれば、1年で6万円、10年で60万円、30年で180万円にもなります。
さらに、毎朝コンタクトを入れる時間、旅行先に洗浄液を持っていく手間、災害時に目が見えないリスクなどを考慮するとどうでしょうか。

医療費控除を賢く利用して実質的な負担を抑えれば、ICLは今後の人生において非常にコストパフォーマンスの高い、「時間と快適さを買うための素晴らしい投資」になると、現場にいる私たちスタッフは確信しています。

費用の支払いや分割払い（医療ローン）に関するご不安も含め、まずは無料の適応検査・カウンセリングで、専門のスタッフに何でもお気軽にご相談くださいね。
あなたの快適な裸眼ライフへの第一歩を、心よりお待ちしております！